GBIF (Global Biodiversity Information Facility＝地球規模生物多様性情報機構)は，「世界中の生物多様性に関するデータを集積し，誰でも自由に利用すること」を目的として，2001年（平成13年）に発足した科学プロジェクトです。その活動により，動物，植物，微生物，菌類など広範な生物種の生物標本データから遺伝子配列情報，タンパク質データ，生態系データなどの相互運用と利用が可能になることが期待されています。

1990年代に行われた「生物多様性条約」の議論の中で，各国の政府は生物多様性情報の基盤整備の必要性を知り，まずオーストラリアと米国が，そしてカナダ，英国，メキシコが調査研究資金の献金を行いました。米国は1996年1月，経済協力開発機構（OECD）メガサイエンスフォーラムに生物多様性情報を含む生物情報のワーキンググループの設置を提案し，その後の3年間以上にわたる専門家による検討やOECD科学政策委員会での議論を踏まえ，2001年3月にGBIFは政府・機関・組織間の覚書にまとめられ，機構が正式に発足しました。

2001年11月に事務局がデンマークのコペンハーゲン大学の付属動物博物館に設置され，事務局長には米国のジェームズ・エドワーズ博士が就任しました。2002年3月現在，理事会での投票権のある正式加盟21カ国のほか，投票権のない準加盟9カ国，16機関が参加しています。

プロジェクトは，約180万種ある学名を持つ全生物の約 9割以上をカバーする，地球規模での全生物のデータのディジタル化を進め，インターネットで閲覧できるシステムの実現を目指しています。

初年度（2002年）にGBIFでは，次に示す活動に取り組んでいます。

● DIVERSITASやSpecies2000，GTI（the Global Taxonomy Initiative）など生物多様性条約の地球規模関連活動との連携を実現

● 生物多様性の情報拠点として加盟国にGBIFノードをそれぞれが設け，それらを接続するための検討に着手

● GBIF活動計画を検討するため，４つの科学技術アドバイザリーグループ（データアクセスとデータベースの相互運用性，既知生物名の電子カタログ化，自然史標本データのディジタル化，未参加国への働きかけと人材育成）によるワークショップを開催。また，GBIFでのデータ提供を促進するためデータベースの項目案の検討。

日本では，生物多様性条約を踏まえて具体的な取組みを行うため「地球環境保全に関する関係閣僚会議」において，平成14年3月27日に「新・生物多様性国家戦略」を決定しました。GBIFに関しては，関係省庁連絡会議を設けて各省連携により国内対応について検討を進めるとともに，文部科学省が科学技術振興事業団を通して，GBIF活動資金の拠出を行っています。また，科学技術振興事業団では，GBIF技術専門委員会（委員長：岩槻邦男 放送大学教授）ならびにその科学分科会（主査：伊藤元己 東京大学大学院助教授）を設けて，国内の専門家による科学的見地から関連する事項の調査・審議を行うとともに，国内の博物館や学術研究機関の協力を得て，生物標本データの調査とディジタル化の試みに着手しました。今後は日本分類学会連合などの国内関係組織・機関と連携・協力の下に，インターネットを通した国内外へのGBIFの情報発信，生物多様性情報に関する調査，標本データベース化の推進などの活動に取り組んでいきます。